2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査（日本国内）

【調査対象】

・Web上にて「デジタルマーケティング」と言及している事業者（プレイヤー）＜78社・団体＞すべてにアプローチを行い、そのうち「デジタルマーケティング」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーについて、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計16社・団体（取材アプローチ企業全体の20.5％）に対して深堀ヒアリングを実施できた。

【調査方法】

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った（主は電話取材であった）。

【調査＆レポート期間】

・2016年9月8日(電話ヒアリング開始)～2016年9月13日（電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング）まで深堀調査を実施した。その後レポーティング（集計＆分析）を実施し、2016年9月16日に集計＆分析ならびにコメント化が終了した。

【はじめに】

　1990年代後半～2000年代は、インターネットとeメールによるプロモーションが、マーケティングのあり方に新しい変革をもたらしたが、現在はＩＴの進歩によって生まれたマーケティングテクノロジーと呼ばれる新しい技術をマーケティングへの応用に生かそうという動きが本格化している。このようなＩＴを活用したマーケティングが、デジタルマーケティングであり、大手ITベンダ内において「デジタルマーケティング」に関する専任組織が立ち上がるまでに注目されている。

　この動きは日本国内のみならず、海外においても顕著となっており、製品価値ではなく顧客の経験価値を重視すると共に、スマートフォンなどのモバイル・デジタルメディアの台頭、メディアへの接触時間の多様化と競争の激化、オムニチャネル化などが、デジタルマーケティングを進展させることとなった。その普及に伴って、「デジタルマーケティング」に関する個別調査の案件・問い合わせが増えているのが現状である。それらの問い合わせの中で、特に皆が関心を持っているのが「デジタルマーケティング」に関する戦略調査やターゲッティング、市場規模推移や今後のビジョン・計画である。

　このような理由・背景から、今回、 “2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査（日本国内）”を発刊するに至った。ESP総研では、「デジタルマーケティング」ビジネスを展開しているプレイヤー78社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー78社・団体全て（100％）に対して専門調査員による電話による（ヒアリング）アプローチを行い、そのうち合計16社・団体（20.5％）から「デジタルマーケティング」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

　具体的には、当該主要各社に対して「デジタルマーケティングビジネス」概要（具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル）や料金体系：平均導入実績価格＜実績ベースを中心に＞など、適用分野・対象用途エリア（エリア・分野、業種・業務）、販売ターゲット、「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTの中のOTなど）、開始時期・導入実績・前年比伸長率（％）などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

　今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査（日本国内）”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、デジタルマーケティング（ビジネス）の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「デジタルマーケティング（ビジネス）」市場の成長の一役になれば幸いである。

　この調査報告書が「デジタルマーケティング」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

【目次】

2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査（T字型調査の実施：垂直深堀調査重視）P1

?.調査対象リスト一覧　編 P2

1）調査対象プレイヤーの抽出方法：「デジタルマーケティング（ビジネス）」プレイヤーは？ P3
2）「デジタルマーケティング」ポテンシャル･プレイヤー×マーケティング・マトリックス（78社／部門）P4

?.総括　編 P28

・総括（結論）（主要各社における「デジタルマーケティング」ビジネスの現状分析とコンサルティング） P29

1）「デジタルマーケティング」ビジネスの定義範囲について P30
2）市場概況（結論）×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション＆今後のシナリオ予測 P31
3）当該16社・団体（個票要約分析）　ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別　当該売上の変化・シナリオ：当該ビジネスモデル別　売上推移＜2015年度～2020年度＞ P32
4）当該16社・団体（個票要約分析）　ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別　売上構成比率（％）の推移：当該ビジネスモデル別　売上構成比率（％）　推移＜2015年度～2020年度＞　表・グラフ P33
5）当該78社・団体（推計換算値）　ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別　当該売上の変化・シナリオ：当該ビジネスモデル別　売上推移＜2015年度～2020年度＞ P34
6）当該売上予測＜2015年度（実績）～2020年度（予測）＞裏付資料（1）表　＊色字に着目 P35
6）当該売上予測＜2015年度（実績）～2020年度（予測）＞裏付資料（2）表　＊色字に着目 P36
7）「デジタルマーケティング」ビジネスの市場占有率＜シェア＞（2016年度：見込）ならびに当該売上ランキング（2016年度：見込み）について（1）表 P37
7）「デジタルマーケティング」ビジネスの市場占有率＜シェア＞（2016年度：見込）ならびに当該売上ランキング（2016年度：見込み）について（2）グラフ P38
8）当該16社・団体における「デジタルマーケティングビジネス」シーズ別『（1）SI・構築、（2）業務改善、（3）検索・分析、（4）web広告』（平均販売実績）価格帯×当該売上（2016年度　見込）　相関クロス P39
9）販売ターゲット　＊重点：3点、志向：1点とした＜Ｎ＝16（MA）＞（1）グラフ P40
9）販売ターゲット　＊重点：3点、志向：1点とした＜Ｎ＝16（MA）＞（2）グラフ P41
9）販売ターゲット　＊重点：3点、志向：1点とした＜Ｎ＝16（MA）＞（3）グラフ P42
10）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのO（機会））＜Ｎ＝16（MA）＞（1）グラフ P43
10）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのO（機会））＜Ｎ＝16（MA）＞（2）グラフ P44
10）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのO（機会））＜Ｎ＝16（MA）＞（3）表 P45
11）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのT（脅威））＜Ｎ＝16（MA）＞（1）グラフ P46
11）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのT（脅威））＜Ｎ＝16（MA）＞（2）グラフ P47
11）「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTのT（脅威））＜Ｎ＝16（MA）＞（3）表 P48
12）開始時期×当該単年売上規模（2016年度　見込）の相関（XY軸）マッピング＜Ｎ＝16（MA）＞（1）グラフ P49
12）開始時期×当該単年売上規模（2016年度　見込）の相関（XY軸）マッピング＜Ｎ＝16（MA）＞（2）表 P50
13)「デジタルマーケティング」ビジネス　当該ベンダ（今回、深堀調査実施：16社）当該売上予測（2015年度～2020年度：6カ年）推移×ビジネスモデルMAP　一覧 P51
14）「デジタルマーケティング」ベンダ×価格定義＆具体的な価格指標一覧(16社） P53
15）2016年「デジタルマーケティング」ビジネス実態総調査結果・マトリックス＜企業・団体別×調査項目別＞（16社・団体分） P55

?.個票　編 P57

1.?アイレップ P58
2.伊藤忠テクノソリューションズ? P61
3.NRIネットコム? P65
4.?NTTデータ P68
5.廣告社? P72
6.?ジーエークロッシング P76
7.?JSOL P80
8.JBCC? P83
9.トヨタメディアサービス? P87
10.ネットイヤーグループ? P90
11.富士通? P93
12.?船井総研ＩＴソリューションズ P97
13.?ブレインパッド P101
14.?マクロミル P104
15.りらいあコミュニケーションズ? P109
16.?ワンスター P112

【当該プレイヤー×共通ヒアリング項目】

1.「デジタルマーケティング」概要（具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル）や料金体系：平均導入実績価格＜実績ベースを中心に＞など
2．適用分野・対象用途エリア（エリア・分野、業種・業務）、販売ターゲット
3．「デジタルマーケティング」ビジネスを取り巻く環境（SWOTの中のOTなど）
4．開始時期・導入実績・前年比伸長率（％）
1）開始時期（　　年　月）
2）導入実績（累計数量、「デジタルマーケティング」ビジネス関連　単年売上）
3）前年比伸長率（デジタルマーケティングビジネス関連売上で、前年と比べた直近伸長率％）
5．参考情報
＜1＞URL
＜2＞電話番号
＜3＞売上高（全社）
＜4＞従業員数
＜5＞設立年月
6．当該ビジネス×売上推移（予測）
2015年度（実績）
2016年度（見込）
奥付け

【ISBNコード】

ISBN978-4-86567-109-4　C2034

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1）企画・監修・編集：ESP総研　村岡 正悦
2）調査・分析・レポーティング：ESP総研　小林　貴幸

【トータル・ページ数（報告書）】

・114ページ
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