building

2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査

【サブタイトル】

~ 「人工知能・AI」プレイヤー(15社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「人工知能・AI」ビジネス・ケーススタディ(15社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「人工知能・AI」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

【調査対象】

・Web上にて「人工知能・AI」と言及している事業者(プレイヤー)<50社・団体>すべてにアプローチを行った。そのうち「人工知能・AI」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計15社・団体(取材アプローチ企業全体の30.0%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

【調査方法】

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

【調査&レポート期間】

・ 2016年10月19日(電話ヒアリング開始)~2016年10月21日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年10月26日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

【はじめに】

 2000年代から現在に至るまで、第三次AI(人工知能)ブームがまさに進行中である。人工知能・AIを活用したサービスはあらゆる業種・分野に普及しつつあり、セミナーでの集客数もここ数年で急激に増加している。その背景には、膨大なデータ(ビッグデータ)の収集が可能になったこと、センサーや通信モジュールの小型化・低コスト化に伴うIoTの進展があり、これらの拡大によるさらなるデータの蓄積に対して、機械学習や自然言語処理の技術が急速に発展していることに伴い、人工知能・AIのサービスの活用が進むだろうと期待されていることなどがある。さらに、政府もまた、多額の予算を投じ、その成長を後押ししようとしているのが現状である。

 近年、BtoB領域を中心に人工知能・AIを活用したサービスが続々と登場し、数多くのサービスが一定の技能レベルに達しつつあると共に、人工知能・AIに取り組むベンチャーも急増している。つまり、計算機速度の飛躍的向上と相まって、インターネットの技術革新によるビッグデータの利用環境が格段に改善され、学習機能として、生物の学習機能を模擬した、「ディープラーニング(深層学習)」といった非常に強力な機械学習アルゴリズムが開発された結果、官公庁や金融から囲碁・将棋の世界に至るまで、広範な範囲に人工知能・AIのサービスが普及していると言える。ここ最近では、銀行などの店頭で対話型ロボットを目にすることも多くなった。

 このような理由・背景から、今回、 “2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を発刊するに至った。ESP総研では、「人工知能・AI」ビジネスを展開しているプレイヤー50社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー50社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行った。その結果、合計15社・団体(30.0%)から「人工知能・AI」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 具体的には、当該主要各社に対して「人工知能・AIビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(日本国内)”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、人工知能・AI(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「人工知能・AI(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 この調査報告書が「人工知能・AI」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

【目次】

2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査(T字型調査の実施:垂直深堀調査重視)P1

Ⅰ.調査対象リスト一覧 編 P2

1)調査対象プレイヤーの抽出方法:「人工知能・AI(ビジネス)」プレイヤーは? P3
2)「人工知能・AI」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス(50社/部門)P4

Ⅱ.総括 編 P19

・総括(結論)(各社における「人工知能・AI」ビジネスの現状分析とコンサルティング) P20

1)「人工知能・AI」ビジネスの定義範囲について P21
2)市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&今後のシナリオ予測 P22
3)当該13社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P23
4)当該13社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%)の推移:当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%) 推移<2015年度~2020年度> 表・グラフ P24
5)当該50社・団体(推計換算値) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P25
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(1)表 *色字に着目 P26
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(2)表 *色字に着目 P27
7) 「人工知能・AI」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(1)表 P28
7) 「人工知能・AI」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込み)について(2)グラフ P29
8)当該15社・団体における「人工知能・AIビジネス」シーズ別『(1)開発・SI、(2)ソフトウェア、(3)分析コンサルティング、(4)コンシューマー向け』(平均販売実績)価格帯×当該売上(2016年度 見込) 相関クロスP30
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(1)グラフ P31
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(2)グラフ P32
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(3)表 P33
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(1)グラフ P34
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(2)グラフ P35
10)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(3)表 P36
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(1)グラフ P37
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(2)グラフ P38
11)「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(3)表 P39
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(1)グラフ P40
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(2)表 P41
13)「人工知能・AI」ビジネス 当該ベンダ(今回、深堀調査実施:15社)当該売上予測(2015年度~2020年度:6カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧 P42
14)「人工知能・AI」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(15社) P44
15)2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査結果・マトリックス<企業・団体別×調査項目別>(15社・団体分) P45

Ⅲ.個票 編 P47

1. ㈱ NTTデータ P48
2.オムロン㈱ P51
3. SAS Institute Japan ㈱ P54
4.日本アイ・ビー・エム㈱ P58
5.日本電信電話㈱(NTTグループ) P63
6.日本ビジネスシステムズ㈱ P67
7.日本ラッド㈱ P71
8. ㈱パンダネットP74
9. ㈱日立製作所 P77
10.ファミリーイナダ㈱ P80
11.富士ソフト㈱ P83
12. ㈱ブレインパッド P87
13. ㈱ FRONTEO(UBIC) P92
14. ㈱ワークスアプリケーションズ P95
15. ㈱ WACUL P98

【当該プレイヤー×共通ヒアリング項目】

1.「人工知能・AI」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など

2.適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット

3.「人工知能・AI」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)

4.開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)
1)開始時期(  年 月)
2)導入実績(累計数量、「人工知能・AI」ビジネス関連 単年売上)
3)前年比伸長率(人工知能・AIビジネス関連売上で、前年と比べた直近伸長率%)

5.参考情報
<1>URL
<2>電話番号
<3>売上高(全社)
<4>従業員数
<5>設立年月

6.当該ビジネス×売上推移(予測)
2015年度(実績)
2016年度(見込)

奥付け

【ISBNコード】

ISBN978-4-86567-117-9 C2034

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦
2)調査・分析・レポーティング:ESP総研 小林 貴幸

【トータル・ページ数(報告書)】

・100ページ
<調査レポート一覧はこちら>

試読希望・お問い合わせ・お申し込みについて

【資料名】 『2016年「人工知能・AI」ビジネス実態総調査』
【頒価】 PDF(CD-R):本体価格180,000円+税<全てカラー>
【発刊日】 2016年10月26日

【報告書体裁】 A4版 PDF(CD-R)
【ページ数】 合計100ページ
【担当部署】 株式会社 ESP総研 出版部
TEL:03-5762-8136
FAX:03-5762-8036
【お申し込み方法】 以下の「お問い合わせはこちら」ボタンからお申し込み下さい。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail(info@espers.co.jp)にてお送りいただいても結構です。お申し込み後の処理フローはこちらのページでご確認ください


ページの先頭に戻る

お問合せボタン
03-5762-8136