building

2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査

【サブタイトル】

~ 「燃料電池」プレイヤー(15社)の取り組み最前線(ビジネスの種類と種類別 売上規模推移、TOTAL推移、事業者別 シェア・ランキング)/最新の「燃料電池」ビジネス・ケーススタディ(15社)を調査項目別に徹底的に集計&分析/日本市場における「燃料電池」実態ビジネスの現状を把握し、次の商機(チャンス)を掴むための深堀調査レポート~

【調査対象】

・Web上にて「燃料電池」と言及している事業者(プレイヤー)<45社・団体>すべてにアプローチを行った。そのうち「燃料電池」ビジネスのシーズを持っているプレイヤーに対して、徹底的に深堀インタビュー・分析を行った。但し、売上を伴わない「シーズ」は調査対象外とした。その結果、合計15社・団体(取材アプローチ企業全体の33.3%)に対して深堀ヒアリングを実施できた。

【調査方法】

・弊社専門調査員による電話による取材、並びにメールによる追加的な情報収集、弊社内データベースの活用により調査・分析を行った(主は電話取材であった)。

【調査&レポート期間】

・ 2016年11月7日(電話ヒアリング開始)~2016年11月10日(電話ヒアリング、電話によるフォローヒアリング)まで深堀調査を実施した。その後レポーティング(集計&分析)を実施し、2016年11月13日に集計&分析ならびにコメント化が終了した。

【はじめに】

 燃料電池は、エネルギー基本計画や日本再興戦略など、日本のエネルギー政策と産業政策において重要な位置付けにある。2030年の普及目標が示されているが、CO2排出削減対策として、家庭用燃料電池「エネファーム」はメーカー、エネルギー事業者、ハウスメーカー/ビルダーなどが積極的に取り組んでおり、燃料電池車は商用化が開始されたばかりであるが、2020年度以降には市場を牽引する分野に成長すると予想されている。有償セミナーでも集客数が多く、当該需要ポテンシャルが一層拡大している。

 燃料電池市場は、現在、日本では家庭用燃料電池「エネファーム」、欧米では燃料電池フォークリフト、携帯電話基地局などのバックアップ電源やオフグリッド電源、データセンターや下水処理場などで系統電力を代替するオンサイト電源が実用化ステージに入りつつある。特に米国ではシリコンバレーを中心として、イーベイ、アップル、ウォルマートなど、企業倫理に基づきクリーンエネルギーの導入に積極的な企業が自社設備のメイン電源として燃料電池を設置するケースが増えつつある。

 燃料電池はコスト面ではディーゼルエンジンやバッテリー、ガスボイラーといった競合技術と比べると、相対的に割高ではあるものの、クリーンエネルギー普及拡大のために設けられた優遇税制や導入助成金、固定価格買取制度(FIT)などの支援策の後押しを受け、導入が進んでいる。

 このような理由・背景から、今回、 “2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査”を発刊するに至った。ESP総研では、「燃料電池」ビジネスを展開しているプレイヤー45社・団体をリストアップし、当該参入プレイヤー45社・団体全て(100%)に対して専門調査員による電話による(ヒアリング)アプローチを行った。その結果、合計15社・団体(33.3%)から「燃料電池」ビジネスに対する取り組みを取材することができた。

 具体的には、当該主要各社に対して「燃料電池ビジネス」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など、適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット、「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)、開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)などを中心に多面的且つ多層的に調査を行った。

 今回、ESP総研では総力を結集して“2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査”を刊行するに至ったが、主要プレイヤーへのヒアリングを通して、燃料電池(ビジネス)の今後への手応えを感じることができた。これから非常に期待できる市場であるが、今後、どのような変遷を経て成長していくのか、この過程を見守り続けたいと思っている。そして、当レポートが「燃料電池(ビジネス)」市場の成長の一役になれば幸いである。

 この調査報告書が「燃料電池」関連ビジネスに着眼する全ての皆様のマーケティング活動に貢献できることを心から切に望むものである。

【目次】

2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査(T字型調査の実施:垂直深堀調査重視)P1

Ⅰ.調査対象リスト一覧 編 P2

1)調査対象プレイヤーの抽出方法:「燃料電池(ビジネス)」プレイヤーは? P3
2)「燃料電池」ポテンシャル・プレイヤー×マーケティング・マトリックス(45社/部門)P4

Ⅱ.総括 編 P15

・総括(結論)(各社における「燃料電池」ビジネスの現状分析とコンサルティング) P16

1)「燃料電池」ビジネスの定義範囲について P17
2)市場概況(結論)×ライフサイクル・フェーズにおける現状のポジション&今後のシナリオ予測 P18
3)当該15社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P19
4)当該15社・団体(個票要約分析) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%)の推移:当該ビジネスモデル別 売上構成比率(%) 推移<2015年度~2020年度> 表・グラフ P20
5)当該45社・団体(推計換算値) ビジネスモデル×売上実績・予測から換算できる当該ビジネスモデル別 当該売上の変化・シナリオ:当該ビジネスモデル別 売上推移<2015年度~2020年度> P21
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(1)表 *色字に着目 P22
6)当該売上予測<2015年度(実績)~2020年度(予測)>裏付資料(2)表 *色字に着目 P23
7)「燃料電池」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込)について(1)表 P24
7)「燃料電池」ビジネスの市場占有率<シェア>(2016年度:見込)ならびに当該売上ランキング(2016年度:見込)について(2)グラフ P25
8)当該15社・団体における「燃料電池ビジネス」シーズ別『 (1)エネファーム(2)業務用産業用用途(3)燃料電池自動車(4)部材・検査装置類』(平均販売実績)価格帯×当該売上(2016年度 見込) 相関クロス
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(1)グラフ P27
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(2)グラフ P28
9)販売ターゲット *重点:3点、志向:1点とした<N=15(MA)>(3)表 P29
10)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(1)グラフ P30
10)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(2)グラフ P31
10)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのO(機会))<N=15(MA)>(3)表 P32
11)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(1)グラフ P33
11)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(2)グラフ P34
11)「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTのT(脅威))<N=15(MA)>(3)表 P35
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(1)グラフ P36
12)開始時期×当該単年売上規模(2016年度 見込)の相関(XY軸)マッピング<N=15(MA)>(2)表 P37
13)「燃料電池」ビジネス 当該ベンダ(今回、深堀調査実施:15社)当該売上予測(2015年度~2020年度:6カ年)推移×ビジネスモデルMAP 一覧 P38
14)「燃料電池」ベンダ×価格定義&具体的な価格指標一覧(15社) P40
15)2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査結果・マトリックス<企業・団体別×調査項目別>(15社・団体分) P41

Ⅲ.個票 編 P43

1. ㈱イワキ P44
2.大阪ガス㈱ P47
3.菊水電子工業㈱ P55
4.西部ガス㈱ P59
5. ㈱島津製作所 P65
6. ㈱チノー P69
7.東京ガス㈱ P73
8.東邦ガス㈱ P76
9.東レ㈱ P79
10.トヨタ自動車㈱ P82
11. ㈱豊田自動織機 P85
12.富士電機㈱ P88
13. Bloom Energy Japan ㈱ P91
14.本田技研工業㈱ P94
15.三菱レイヨン㈱ P97

【当該プレイヤー×共通ヒアリング項目】

1.「燃料電池」概要(具体的なメニュー内容、サービスの種類、ビジネスモデル)や料金体系:平均導入実績価格<実績ベースを中心に>など

2.適用分野・対象用途エリア(エリア・分野、業種・業務)、販売ターゲット

3.「燃料電池」ビジネスを取り巻く環境(SWOTの中のOTなど)

4.開始時期・導入実績・前年比伸長率(%)
1)開始時期(  年 月)
2)導入実績(累計数量、「燃料電池」ビジネス関連 単年売上)
3)前年比伸長率(燃料電池ビジネス関連売上で、前年と比べた直近伸長率%)

5.参考情報
<1>URL
<2>電話番号
<3>売上高(全社)
<4>従業員数
<5>設立年月

6.当該ビジネス×売上推移(予測)
2015年度(実績)
2016年度(見込)

奥付け

【ISBNコード】

ISBN978-4-86567-122-3 C2034

【企画・調査・分析・レポーティング・監修・編集】

1)企画・監修・編集:ESP総研 村岡 正悦
2)調査・分析・レポーティング:ESP総研 小林 貴幸

【トータル・ページ数(報告書)】

・99ページ
<調査レポート一覧はこちら>

試読希望・お問い合わせ・お申し込みについて

【資料名】 『2016年「燃料電池」ビジネス実態総調査』
【頒価】 PDF(CD-R):本体価格180,000円+税<全てカラー>
【発刊日】 2016年11月15日

【報告書体裁】 A4版 PDF(CD-R)
【ページ数】 合計99ページ
【担当部署】 株式会社 ESP総研 出版部
TEL:03-5762-8136
FAX:03-5762-8036
【お申し込み方法】 以下の「お問い合わせはこちら」ボタンからお申し込み下さい。
受信後、担当者より折り返しご連絡いたします。
また、必要事項をE-mail(info@espers.co.jp)にてお送りいただいても結構です。お申し込み後の処理フローはこちらのページでご確認ください


ページの先頭に戻る

お問合せボタン
03-5762-8136